トイレ機器支給品扱い
トイレリフォームの費用を抑える手段として、一つはトイレ機器の商品代金そのものを抑える方法があります。
本来、トイレ機器などの専門的な商品は、施工をお願いする業者がそのままトイレ機器自体も見積りに含め、施工も一緒にお願いをしてきた事だと思います。
また、こちらから言わずとも、リフォーム業者は見積りして提案してくる事でしょう。やはりトイレ機器は専門的な商品であり、一般のユーザーの方も当たり前のようにリフォーム業者から購入する事になっていたことだと思います。この場合トイレ機器の業者の利益が加算したトイレ機器を購入している事になり、中間マージンが加算されていますので、価格も必然とそうなります。また本来そうしてくる事が業者としては当たり前の行動です。
現在では、お近くのホームセンターなどでも簡単にトイレ機器が購入でき、また、インターネットの普及により、更に一般のユーザーの方にも容易に手に入りやすくなってきております。
そのため、自分で購入した方が、リフォーム業者からの購入に比べて、結構安くトイレ機器を購入する事ができる傾向もあって、最近ではそうした方が増えてきています。
つまり、トイレ機器の購入を、工事をお願いするリフォーム業者から購入するのではなく、自分で購入して、購入したトイレ機器をリフォーム業者に取り付けだけをお願いする方法が施主支給(支給品)扱いという事です。
この方法は当たり前のようにある方法で、特別な事ではありません。最近では、普通に一般のユーザーの方も実践されています。つまりご自身でトイレ機器を用意(業者に支給)すると、トイレ機器費用の業者の中間マージンがかからなくなるため、トイレ機器費用を抑える事が可能となります。
でも、専門的な商品だし、色々な種類のトイレ機器もあり、トイレ機器を自分で購入するのは難しいのでは?
トイレ機器を購入するのはそんなに難しい事ではありません。
下記の注意事項を押さえていけば、トイレ機器の購入は、一般のユーザーの方でも簡単に購入する事ができます。
トイレ機器の購入に至っての注意点
御自宅の便器がどのようなタイプの便器なのか。
御自宅の便器の排水方向と排水芯はどうなのか。
トイレスペースの広さはどうなのか。
給水の水圧はどうなのか。
上記の注意点を押さえていけば、トイレ機器の購入は可能です。この注意点を順をおって説明していきたい思います。
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